• 株主手帳編集部

トリケミカル研究所【4369・東1】7期連続増収、6期連続増益の化学薬品メーカー0・1gから製造、狙うは製品毎の「ニッチトップ」

トリケミカル研究所(4369・東1)は、山梨を拠点とする化学薬品メーカーだ。多品種・小ロットでの高純度化学化合物の商品開発および生産に強みを持つ。小さなマーケットでシェアトップとなることを繰り返し、売上を積み上げていくというビジネスモデルで、売上は5年前と比較し2倍、営業利益は同6.6倍と、大きく成長を遂げている。


太附 聖社長

PROFILE◉たづけ・きよし

1965年生まれ、神奈川県出身。87年東海大学工学部卒業後、トリケミカル研究所入社。エンジニアとして化学薬品の製造・研究開発業務に従事したのち、営業畑に転向。2007年取締役営業本部長、12年専務取締役などを経て、14年4月、同社代表取締役社長に就任(現任)。




売上高83億円、9割はSi半導体向け製品


 同社の2020年1月期の売上は83億円、営業利益は23億円。売上高営業利益率は28.1%で、2018年1月期以降、3年連続で約25 %以上となった。また、売上は6期連続、営業利益は5期連続で過去最高を更新と、躍進している。

 ビジネスモデルの大きな特長は、大手が参入しにくい数億~数十億円規模のニッチなマーケットを狙い、それぞれの製品でトップシェアを取っていくという点だ。同社の売上の9割近く、74億円を占めるのが、Si半導体向けの材料。近年、高性能・高集積化が進む最先端の半導体の開発には、新たな化学薬品の存在が欠かせないが、必要とされる絶対量は少ない。加えて、半導体メーカーが製造する全デバイスのうち、最先端の物が占める比率も、さほど高いわけではない。

「要は、最先端デバイスになればなるほど、化学薬品は新しいものが必要になって、マーケットは小さくなります。そうすると、大手が非常にやりづらいですよね。(量は)増えたところで高が知れていますから、大手さんは非常に手を出しづらいマーケットです」(太附聖社長)

 マーケットの特殊ぶりは、極端な例だと、「0・1グラムをガラス瓶のようなものに入れて出荷することもある」(同氏)程。競合らしき競合は存在せず、製品ごとにライバルが存在するか、もしくはそれすら存在しないという、独走状態だ。この状況は、価格優位性を生み、利益率を押し上げる要因となっている。また、顧客からの細かな要望に応えるにあたっては、過去に開発してきた2000種にものぼる膨大な製品自体も大きな存在だ。


リーマンショック後の赤字契機に多品種製造へ


 同社の設立は1978年。社名は、3人で創業した会社ということから、「3」を意味する「トリ」を入れ命名された。2007年にヘラクレスに上場、半導体向けの薬品とガスの、2つの製品がヒット。収益性も向上した。しかし翌年、リーマンショックが起きる。

「通常、半導体生産のラインは止まることがなく、生産調整をする時も8割くらいは動かしています。ラインが止まるということが100%ないんです。ただそれが数カ月にわたって止まったのが、リーマンショックの時でした」(同氏)

 半導体の生産ラインがストップするということは、同社が生産する素材も使われなくなることを意味する。リーマンショック後、同社は赤字となり、売上は20億円台にまで落ち込んだという。

「主力製品の利益率が下がり、これは困るということで、このリーマンショックをきっかけになるべく柱をたくさん立てようということになりました。そういった意味ではそこからどんどん、品種を増やす、半導体向けの製品を増やすということをしてきて、今に至ります」(同氏)

 現在の主力製品は20種程。販売先としては、最も多いのが現地に拠点もある台湾で、全体の54%を占める。次が日本国内向けの31%、そしてここ1、2年程で急拡大してきた韓国の

11%が続く。かつての売り先は日本向けが最も多かったが、国内の半導体メーカーが減少したことでマーケットが縮小し、海外比率が高まってきたという。

▲半導体などの製造に欠かせない化 学薬品

▲純度を維持するため運搬には特殊 な容器を用いる




















高付加価値・高利益率

路線の継続目指す


 化学薬品メーカーは、近年統合などもあり、小ロットの案件に対応できる企業がますます限られている。同社はその状況を追い風に、引き合いがあれば「ダボハゼのように食いついて」(同氏)、業績を伸ばしてきた。太附氏の社長就任直前である2014年1月期の売上は34億円、営業利益は4700万円。以降成長曲線は右肩上がりだ。今年3月には、2021年1月期を初年度とする3カ年の中期経営計画を発表。2年目の2022年1月期に売上高100億円、営業利益26億円を達成する計画としている。

 なお、2020年1月期の経常利益は37億円で、そのうち13億円は、韓国における持分法投資利益によるものであった。2021年1月期からの3年間でも、1年あたり約12.5億円の持分法利益を見込んでいる。

 同氏は今後について、5年後、10年後も「今のようなユニークな会社は保っていきたい」と語る。つまり、大量生産・大量販売とは一線を画し、数億円規模の小さな市場をターゲットにする現行の路線は変えないつもりだ。それぞれのマーケットで20~30%の利益を着実にとっていくと共に、付加価値の高い新製品をコンスタントに出し続ける。その積み重ね=「足し算のビジネス」(同氏)で、同社を成長させていきたい考えだ。


▲本社社屋の外観


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